数日前の地元紙にて興味深い記事を見つけた。
楽天の社長とマイクロソフトの常務（だったかな？）の話が紙面の使い方も内容も全くの対極として掲載されていて興味深く読んだ。
内容は英語に関する話。
ご存じのとおり、楽天では社内の公用語が英語であるらしい。（自分で確認したわけではないので「らしい」とした）日本の企業で日本にありながらもグローバライズの観点から公用語を英語にする意味合いは非常に大きく、会社としてそこに時間や資金を投資してそのように人材を育てる価値はあるし、実際にそのシステムが利益を生んでいる。また、これから先、世界を相手にする日本企業はこのようにするべきだと言っている。
かたやＭＳでは「そんなものはナンセンスだ」と言っている。実際にコミュニケーションを取るには現地語（日本語）が一番で、それを変えるために時間や資金を無駄に浪費するなら他に使うべきだと。また、実際に海外との交渉に当たる際はそのためのセクションが行えばいいことだし、だいいち、楽天の原理だと、これからの大きな取引先となるアジア圏の言葉も習得する必要がある。なにより自分自身が外資系企業からＭＳに移って１７年（？）になるが、英語を使ったトータル時間なんて１時間未満だよ。
という感じである。（内容はうろ覚えで確実ではないのでどこか違っているかもしれないけど、だいたいこんなニュアンスだったと）
まぁ、この記事を読んで一番最初に思ったのは「商社」と「メーカー」の違いって事。明確にだからどうだとは言えないんだけど、そんな事が漠然と頭に浮かんだ。
いやぁ、単純に面白いなーと思ったし、どっちの言い分もわかる気がする。でも、ジブンとしてはこれら企業よりもっと英語能力を必須とする職業があると思う。
『内閣総理大臣に立候補するものは、ＴＯＥＩC８００点以上のスコアが無くてはならない。尚、それ以外の各大臣はＴＯＥIC６５０点以上のスコアとする』
確かに、今では中国が世界のあちこちに金をばらまいているけど、今だ日本だって考えられないくらいの金を方々に拠出している。言いかえれば、世界の中で存在感を維持したかったら日本は金を出しなさいと言われている訳だ。
なのに、なのにだよ、いつも世界のリーダーが集まる会議では、日本の首相は一番端っこか、二列目の端っこ。昔、ロン・ヤス時代に一時的に中央部に行ったことはあるけど、そんなの数のうちに入らないでしょ？
だったらなんで？って考えると、これって恐らく「会話ができないから」なんだろうな、と。世界の中心が米国なら、営業トークで「やぁやぁ、このたびは色々あったけどこっちもできるだけの資金援助をさせてもらいました。今後は我が国の……」なんて事を……きっと言えないんだろうなぁ。
とにかく、日本の企業や個々の人間より、国を代表する人間の英語力を付けてほしいと、あの記事を読んで思ったのでした。
無理だろうけど。
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